よくあるご質問・お問い合わせ

プレミアムサービス　「よそＱ」

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未来シミュレーター「よそQ」とはなんですか: 未来シミュレーター「よそQ」とは、あなたの人生プランに応じて将来の貯金額をシミュレーションする機能となります。現在、Web版サービスのみでのご提供となります。
各ライフイベントに関するご自身データを入力することで、ライフプランをシミュレーションし、今何をすべきかがわかります。
家族構成、家を買うか、老後の設計など、内容を変更してシミュレーションを行うことができます。

未来シミュレーター「よそQ」を使ってどのようなことができますか: ご自分のライフプランに応じて、家族構成や家を買うか否か、どういった老後を送るか、などの要素を変更することにより、あなたが生涯必要な資産を算出します。今の給与や支出額と比較して、今何をすれば良いかが分かるようになります。

分析結果を保存することはできますか: 分析結果そのものは保存できませんが、入力事項をまとめて複数のシナリオとして保存・実行することができます。

分析では物価はどのように考慮されていますか: 当機能では、物価変動（インフレ率）の影響は考慮しておらず、現在価格を元にした（実質ベースでの）分析となっております。今後の開発の中で、物価変動についても考慮できますよう検討して参ります。

簡易診断の目的は: 簡易診断では、まず簡単にシミュレーションをしていただく観点から、収入、支出、金融資産の３項目による診断を行います。

簡易診断はどのような前提で計算していますか

前提条件については、一般的な統計を設定しております。
詳細については、下記をご覧ください。なお、下記数値については、詳細設定で変更することが可能です。

賃金上昇率・・49歳まで1.5％、50歳以上は0
支出・・・賃金上昇率に対して80％
退職年齢および年金支給開始日・・・60歳と65歳
退職後に必要な支出・・・59歳時点の支出の70％、70歳以降は63％

簡易診断結果の計算方法を教えてください: 万が一定期収入が途切れた場合でも大丈夫なように、生活していくために必要な支出（育児、住宅費等を含む）額（39歳以下であれば6ヶ月分、40歳以上であれば12ヶ月分）が貯金でカバーできるかを試算しています。

簡易診断で既に収入や支出の欄にデータが入力されているのはなぜですか: 先月の家計簿のデータにおける収入と支出の金額を引用しています。必要に応じて数値は変更してください。

簡易診断では、どの程度まで診断できますか: 簡易診断では、家族や住宅についての考慮は行っておりませんので、より精度の高い分析のためには詳細分析をご利用ください。

一年後診断の目的は: 1年後診断では、1年後の貯蓄額が支出に対してどれくらいあるかを計算することで、余裕の度合いを診断しています。

一年後診断結果の計算方法を教えてください: 万が一定期収入が途切れた場合でも大丈夫なように、生活していくために必要な支出（育児、住宅費等を含む）額（39歳以下であれば6ヶ月分、40歳以上であれば12ヶ月分）が貯金でどの程度カバーできるかを試算しています。

資産収益率の前提は: 資産収益率は初期値として0.5%を設定しています。
株式や外貨建て資産の運用を行う場合、2%等の数値を設定することも可能ですので、ご自分の運用スタイルに応じて設定してください。

収入増加に対する支出増加とは何ですか: 統計的に、収入の上昇に応じて支出水準も上昇することが知られています。
当機能では、給与が10%上昇するときに支出が9%上昇する仮定を置いていますが、こちらも変更が可能です。

昇給停止年齢は50歳と設定するべきですか: 昇給停止年齢は業界や働き方によってそれぞれですので、ご事情に合わせて適宜ご変更ください。

給料変動イベントとは: 給料変動イベントの機能は、転職や社内での異動により、給与が増加・減少する際にお使いください。

家族診断の目的は: 将来、子供を何人持つか、その場合の教育費はいくらか、など、ライフプランを計画し、シミュレーションを行うことによって、今何をすべきかがわかるようになります。

家族診断結果の計算方法を教えてください: 一番下の子供が22歳（大学卒業時）になるまでの期間の貯金額を元に試算しています。万が一、定期収入を失った場合でも、次の職が見つかるまで生活を維持できる金額として、39歳以下では支出の6か月分、40歳以上では、1年分を目途に計算しています。

子どもの教育費の金額の根拠を教えてください: 子どもの教育費については、過去の内閣府「少子化社会白書」、文部科学省「子どもの学習費調査」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果（国の教育ローン利用勤務者世帯）」などを参考としております。

配偶者収入見込の設定方法: 配偶者の収入見込については、手取りによる金額をご記入ください。

賃貸と持ち家の効果について: 現在は賃貸で将来住宅を購入される場合には、現状の家賃額をローン返済に充当していくものと想定しています。従って、現在支払っている賃料が住宅ローンの返済額を上回る場合には、家を買う場合でも、頭金を除くと金融資産の見通しはプラスに働く可能性もあります。

ローンの返済はどのように計算されていますか: 期間中、元利均等返済が行われるものとして計算を行なっています。

金利についてはどのような想定が置かれていますか: 金利については、期間中は一定の固定金利として計算を行っております。
※変動金利等には対応しておりません。

維持管理費・税金等についてはどのように記入するべきですか: 維持管理費・税金等については、修繕積立金や管理費等に加えて、固定資産税の負担も含めて計算を行います。

不動産価値の減少率について: 不動産価値の減少率は物件によりそれぞれですが、ここでは築50年となるまで、毎年3％の減少が起きるものと仮定を置いています。

退職金の適切な水準について: 一般に、大学卒の60歳定年退職者が受け取る退職金額は2,491万円、高卒では2,125万円とされています。簡易診断では、便宜的に退職金を1,000万円として設定しています。ご自身の環境に合わせてご設定ください。

年金支給見込額について: 年金支給見込額については、規定値は厚生年金の支給額の平均値といえる21万円と設定しています。また、国民年金の場合には6.5万円の支給と仮定を置いています。ご自身の環境に合わせてご設定ください。

老後支出について自動入力されている数字について: 老後の支出については、退職予定年の一年前の支出を元に試算しています。標準的な老後であれば、退職前の70％の支出額、ゆとりのある老後については85％の支出額を想定しています。こちらも、ご自身の環境に合わせて設定ください。

70歳以降の支出額について: 70歳以降の支出額は、統計的に60代に比べて減少することが知られています。69歳時の支出に対して、10％減少した値を計算するようにしています。

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